「2020年東京オリンピック・パラリンピック フード・ビジョン（案）」はこちら。

2020年7月から9月にかけて、東京オリンピック・パラリンピック（2020 年東京大会）が開催されます。2020年東京大会は、環境、人権、労働などをめぐる現代的課題の改善に資するものでなければならないとの意識の下、東京オリンピック・パラリンピック持続可能性に関する検討会メンバーは、「東京オリンピック・パラリンピック持続可能性テーマ（案）」を策定し、2020年東京大会に向けて組織委員会が重視すべきと考える持続可能性テーマについて意見を募集しました。寄せられた意見の中には、食に関して、食は健やかな肉体を作るものであり、その安全性をサプライチェーン全体に亘って確保することや、宗教や信条に則った飲食物を提供することが重要であるといった意見がありました。
（結果報告書はこちら。）

2012年、ロンドンオリンピック・パラリンピック（2012年ロンドン大会）は、大会にかかわる食の方針を「フード・ビジョン」として策定し、2012年ロンドン大会がテーマに掲げる「持続可能性」を食の側面からどのように実現するかについての指針を示しました。2014年英国連邦コモンウェルス大会（2014年グラスゴー大会）は、2012年ロンドン大会が作成した「フード・ビジョン」を参照しながら「フード・チャーター（憲章）」を策定しました。さらに、リオオリンピック・パラリンピック（2016年リオ大会）組織委員会は、これに関して、2014年10月に「Rio 2016 Taste of the Games」を発表しています。

東京オリンピック・パラリンピックの招致に際して東京招致委員会が国際オリンピック委員会
（IOC）に提出した立候補ファイルには食に関する記述がありませんが、これまでの大会が築いてきたレガシーを受け継ぎ、さらに東京が提示できる新たな価値を加えて次の開催都市に引き継いでいくことが重要であるという意識の下、経済人コー円卓会議日本委員会は、持続可能性と食のかかわりに関心をもつ企業・NGO/NPO・有識者（計38名）ともに、3回のワークショップを通じて議論しました。
（ワークショップの概要はこちら。）

その議論した内容を取り纏め、「2020年東京オリンピック・パラリンピック フード・ビジョン（案）」を作成し、本案を公益財団法人東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会（以下、組織委員会）に提出しました。私たちは組織委員会が、本案を参考としながら「フード・ビジョン」を策定することを期待いたします。そして、「フード・ビジョン」の実施を通じて、世界に誇るよりよい2020年東京大会が開催されることを願っております。

「2020年東京オリンピック・パラリンピック フード・ビジョン（案）」
当会の2020年東京オリンピック・パラリンピックに向けた取り組みはこちら。

経済人コー円卓会議日本委員会　info@crt-japan.jp
岡田
電話：03-5728-6365